ALL DIFFERENT株式会社ニュースリリース【新入社員意識調査（離職意向別編）】Z世代新入社員、離職意向の有無で意識の差が明らかに。「貢献意欲」や「会社に求めるもの」に大きな差

【新入社員意識調査（離職意向別編）】Z世代新入社員、離職意向の有無で意識の差が明らかに。「貢献意欲」や「会社に求めるもの」に大きな差｜ニュースリリース｜人材育成・社員研修

2022.07.26

ニュースリリース新着情報

累計13,000社350万人以上の組織開発と人材開発を支援し、革新的なサービスを提供（複数の業界初のサービスを開発）し続けている株式会社ラーニングエージェンシー（旧トーマツイノベーション株式会社、本社東京都千代田区、代表取締役社長眞﨑大輔）および人と組織の未来創りに関する調査・研究を行うラーニングイノベーション総合研究所では、2022年3月31日～5月13日の期間、2022年入社の新入社員4,659人を対象に、働くことに関する価値観の調査「新入社員意識調査」を行いました。今回は、離職意向の有無についての属性*で分析した結果を公表いたします。
新入社員意識調査の全体の結果（速報値版）こちら、情報通信業の結果はこちら、製造業はこちら、卸売業・小売業はこちらをご覧ください。
*「今の会社で働き続けたいですか？」という問いに対し「できれば今の会社で働き続けたい」と回答した人を『離職意向なし組（またはなし組）』、「そのうち転職したい」「いつかは起業したい」「フリーランスとして独立したい」と回答した人を『離職意向あり組（またはあり組）』と設定しています。「家庭に入りたい」「わからない」はその他とし対象外としています

背景

アメリカでは大離職時代の到来など言われている昨今。日本でも他人事ではなく、特に若手の早期離職に関しては問題視されています。厚生労働省の「学歴別就職後3年以内離職率の推移」によると、大学卒の約3割が離職しているといった結果も出ており、当社にも若手の離職に関する企業からの相談は年々増えています。若手の離職に悩む多くの企業にとって、課題解決の糸口になればと思い、今回は新入社員意識調査を離職意向別で再分析しました。

調査結果の概要

1. キャリア支援について求めること、離職意向に関係なく「上司への相談の機会」が1位
2. 仕事を通して成し遂げたいこと、離職意向なし組は「安定」あり組は「成長」。貢献意欲は10ポイントの差
3. 働き続ける条件に、離職意向なし組は「職場の人間関係、安定」あり組は「給与、やりたい仕事」求める

調査結果の詳細

1. キャリア支援について求めること、離職意向に関係なく「上司への相談の機会」が1位

新入社員に対し「キャリア形成支援について会社に期待すること」は何か尋ねたところ、離職意向なし組は「上司に相談できる機会をつくってほしい（56.9％）」が1位でした。離職意向あり組においても、なし組と15.3ポイントの差があるものの、上司に相談できる機会（41.6％）が1位となりました。その他、離職意向なし組では「キャリア形成についてのセミナーや勉強会などを開催してほしい（36.7％）」が2位、「上司以外の社員に相談できる機会をつくってほしい（35.6％）」が3位に。離職意向あり組では、キャリア形成についてのセミナーや勉強会など（36.2％）が同じく2位、続いて「社外の人の意見を聞ける場を設けてほしい（33.9％）」と、こちらは離職意向なし組より10ポイント程高く3位に入る結果となりました。（図1）

2. 仕事を通して成し遂げたいこと、離職意向なし組は「安定」あり組は「成長」。貢献意欲は10ポイントの差

仕事を通して成し遂げたいことに関する質問では、離職意向なし組では「安定した生活を送りたい（66.1％）」が1位となり、あり組よりも8.1ポイント高い結果でした。あり組では「自分を成長させたい（64.6％）」が1位となり、順位が逆転しました。
「家族に恩返しをしたい」「社会に貢献したい」といった項目においては、どちらも離職意向なし組が10ポイント近く高くなり、逆に「大金を稼ぎたい」についてはあり組が16.4ポイント高い結果となりました。（図2）

3. 働き続ける条件に、離職意向なし組は「職場の人間関係、安定」あり組は「給与、やりたい仕事」求める

次に「どのような状況であれば、今の会社で働き続けたいと思うか」尋ねました。離職意向なし組では「職場の人間関係が良い（70.8％）」が1位となり、あり組よりも17.1ポイント高い結果でした。離職意向あり組では「高い給与・賞与をもらえる（66.7％）」が1位となり、なし組よりも17.3ポイント高く、順位が逆転しました。

その後も順位は多々入れ替わり、両者の間で大きな差が出た項目は「業績が安定している」「頑張りを認めてもらえる」で、離職意向なし組のほうが15ポイント前後高くなりました。一方、「やりたい仕事ができる」「働く時間が少ない」では、あり組のほうが10ポイント以上高い結果でした。（図3）

最後に「今後どのような仕事をしていきたいか」を複数回答で尋ねたところ、離職意向なし組、あり組ともに1位「楽しくてやりがいのある仕事」、2位「自身の成長につながる仕事」、3位「楽しく取り組める仕事」でした。4位以降は大きく順位が変わり、両者の間で特に差が出た項目を見てみると、「チーム一丸となって取り組む仕事」では離職意向なし組のほうが7.5ポイント高い結果に。一方「成果次第で給与が上がる仕事」「発想力アイデアが求められる仕事」はあり組のほうが10ポイント前後高い結果となりました。（図4）

まとめ

当社では2014年より毎年4,000名前後の新入社員に対し意識調査を行っていますが、今回初めて離職意向の有無で再分析を行いました。キャリア形成支援に関しては、離職意向あり組のほうが社外に意識がいっているものの、どちらも上司に相談の場を求めていることがわかりました。また、その他の結果からは、周囲への貢献やチームで働く意識はやや低い傾向が見られ、自分の成長ややりたい仕事、給与面を重視していることも明らかとなりました。

社外や自分自身、待遇面に対して意識がいっている背景には、働き方改革やワークライフバランスといったプライベートと仕事のバランスを見直す動きや、一つの会社だけにとどまらないキャリア形成を見聞きする機会が多くあったこと、新型コロナウイルスによるコミュニケーションの希薄化など、様々な社会要因も影響していると考えられます。

最近、社員の働きがい、やりがいを評価基準として導入したり、役員賞与に反映したりするなど、ワークエンゲージメントに対する取り組みが広がっています。離職意向のある新入社員には早々に、仕事のやりがいや働きがいといった新たな価値観を気付かせてあげることが重要なのかもしれません。様々な仕事経験を積ませる中でやりがいを感じられるよう、上司や周囲がサポートをしていくことがより一層求められるでしょう。

調査概要

調査対象者	当社が提供する新入社員向け研修（会場型・オンライン型）の受講者
調査時期	2022年3月31日～2022年5月13日
調査方法	自記式またはWEBでのアンケート調査
サンプル数	4,659人 <離職意向なし>2,707人　<離職意向あり>1,010人　＜その他＞ 942人（家庭に入りたい、わからない等）
属性	<離職意向なし > 2,707人（1）性別 ①男性：57.3％（1,550人） ②女性：41.3％（1,118人） ③不明：1.4％（39人）（2）所属企業の従業員数規模 ①1人～50人：7.9％（213人） ②51人～100人：18.0％（486人） ③101人～300人：36.4％（984人） ④301人以上：31.2％（844人） ⑤不明：6.7％（180人）	<離職意向あり> 1,010人（1）性別 ①男性：60.0％（606人） ②女性：38.0％（384人） ③不明：2.0％（20人）（2）所属企業の従業員数規模 ①1人～50人：9.5％（96人） ②51人～100人：19.5％（197人） ③101人～300人：37.2％（376人） ④301人以上：28.5％（288人） ⑤不明：5.3％（53人）

*本調査を引用される際は【ラーニングエージェンシー「新入社員意識調査（離職意向別編）】と明記ください

*各設問において読み取り時にエラーおよびブランクと判断されたものは、欠損データとして分析の対象外としています

*構成比などの数値は小数点以下第二位を四捨五入しているため、合計値が100%とならない場合がございます

株式会社ラーニングエージェンシー

当社は設立以来、定額制集合研修「Biz CAMPUS Basic」、ビジネススキル学習アプリ「Mobile Knowledge」、ビジネススキル診断テスト「Biz SCORE Basic」など、人と組織の学びを支援する業界初^*のサービスを開発・提供しています。「LEARNING」の可能性を探求し続け、「人と組織の未来創り」を真にリードできる伴走者、ラーニングコアパートナーとして、お客様に長く貢献してまいります。
*Biz CAMPUS Basic、Mobile Knowledge（For Freshers）は東京商工リサーチ調べ、Biz SCORE Basicはシタシオンジャパン調べ

ラーニングイノベーション総合研究所

ラーニングエージェンシーの研究機関であるラーニングイノベーション総合研究所（以下、LI総研）は、人と組織の未来創りに関する様々な調査・研究活動を行っています。LI総研はデータに基づいた最適な解決策もご提供し、お客様の組織開発をサポートしています。

代表取締役社長	眞﨑大輔
事業内容	人材育成・教育研修
本社所在地	東京都千代田区有楽町 2-7-1 有楽町 ITOCiA（イトシア）オフィスタワー18F
URL	www.all-different.co.jp