「女性の働くを科学する」をテーマに「第2回 人材育成イノベーションフォーラム」を開催！｜イベントレポート｜組織開発・人材育成

開催に先立ち当社代表の眞﨑は、「『女性活躍推進』は非常に抽象的で象徴的なテーマであることから、科学的なアプローチの必要があると考え調査を開始した。大規模かつ深い調査ができたのは皆さまのご協力のおかげ」と来場者に感謝の意を表するとともに、「非常に貴重なデータ、すなわち“真実”のようなものを発見することができた。今日のフォーラムでは、解き明かして終わりではなく解決策も提示していく」とフォーラムに懸ける思いを語りました。

続いて、本プロジェクトの共同研究者である中原淳氏（東京大学准教授^※1）が調査結果（概要はこちら）を発表しました。中原氏は、「よくある『聞く』→『聞く』→『聞く』→『帰る』の講演は百害あって一利なし。今日は『聞く』→『クイズする』→『考える』→『対話する』→『チェックする』→『持って帰る』の学習モデルで進めていく」と聴講者の興味を引き付け、Q&anp;A形式のワークショップも取り入れながら調査の概要や分析結果などを紹介。ワークショップでは隣同士で活発な意見交換が行われ、中原氏の正解発表を受けて納得する様子や驚きの声が上がる場面が見られました。
※1 肩書はフォーラム当時のもの

中原氏による調査結果の報告に続き、同日発表した「トランジションマップ」をお披露目しました。「トランジションマップ」は働く男女が昇進に伴う役割移行によってどんな課題に直面し、悪戦苦闘しているのかを可視化したものです。当社人材戦略コンサルティング第一事業部長の川合は、「ここから見えてきた解決策は、女性活躍推進にとどまらず、日本全体が直面する『働き方の見直し』という課題への解にもつながる」とトランジションマップを説明。「人事部は育成計画や支援の仕組み構築に、管理職は職場マネジメントに、女性社員は自身のキャリアデザインに、ワーキングマザーが所属する組織メンバーは多様性の理解や働き方の見直しに利用してほしい」と、それぞれの立場での活用方法も解説し、自社においてどのような場面で活用できるかを真剣に考える聴講者の姿が見られました。

フォーラムの終盤では、東京ワークライフバランス認定企業^※2に選出されている株式会社プレスクの湯浅信社長と、育児休暇から復帰し、ワーキングマザーとして活躍する森綾乃さんをゲストに迎え、同社の働き方改革や女性活躍推進への取り組み・課題についてトークセッションを行いました。株式会社プレスクは、長時間労働が常態化しているIT業界にありながらも、積極的にワーク・ライフ・バランス（WLB）を進めている企業。湯浅社長は「2008年に男性社員から育児参加への相談を受け、WLBの必要性を考え始めた。ここ4年間で、月間の平均労働時間は154時間、年間では1850時間まで減らすことに成功した。定時退社が当社の基本姿勢」と、働き方改革推進のきっかけや取り組み方針を語り、WLB講習会の定期開催や、経験者がまとめた産後の復職プログラムの冊子化、ご家族に会社に来てもらう「ファミリーデー」の実施といった施策も紹介しました。WLBを推進できた秘訣としては、「全社員に施策を打ち出し、『制度を使ってみたい』と思わせること」を挙げ、「利用されない制度もあったが、仕組みがないと運用すらできない」「制度が理解され、文化として定着するには3年はかかる」と、企画を立てることや中長期で継続していくことの重要性も説明しました。

※2 選出時。現在の名称は「東京ライフ・ワーク・バランス認定企業」(東京都「TOKYOはたらくネット」より)

また、社内初の育児休暇取得者となった森さんは、「不安もたくさんあったが、『改善点があったらまずは声を上げてほしい』『一緒に制度をつくっていこう』と理解してくれたことがありがたかった」と自身のエピソードを語り、ワーキングマザーには周囲の理解が欠かせないという生の声に、女性を中心に多くの聴講者が深くうなずいていました。WLBの推進制度を使った感想としては、「家族参加型のイベントのおかげでコミュニケーションが増えた」「講習会や勉強会を通じて、子育て経験のない社員にも子育てについて理解してもらえるようになった」と、各種施策によって変化した社内の様子をレポートしてくれました。

一方、今後取り組むべき課題として湯浅社長は、「IT業界は長時間労働が当たり前というイメージ。働きやすい環境をつくり、女性がますます活躍する業界になっていくことを、私たちと同じようにWLBに取り組むパートナー企業とも手を組んで広めていきたい」と、社外向けの発信を強化していく考えを披露しました。（湯浅社長の事前インタビューはこちら）